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スマートフォンはいまや携帯電話の中核商品になってきましたが、それだけでなく、IT産業においても、スマートフォンの位置づけが高くなりつつあります。WEBサービス、アプリケーション、クラウドなどのITサービスもスマートフォン抜きには語れません。またスマートフォン端末を構成する部品（液晶パネル、撮影素子、リチウムイオン電池、電子コンパス、フラッシュメモリ等）も高性能な日本の製品が数多く使われるなど、電子産業への影響も多大なものがあります。 スマートフォン推進委員会は、このような重要な位置づけとなりつつあるスマートフォンの普及促進、導入促進を図り、スマートフォンが社会の様々なシーンで活用されることを支援するために設置されています（設置は2008年4月）。 委員会には、市場啓発ワーキンググループと導入構築ワーキンググループがあり、活動を行っています。市場啓発ワーキンググループでは、スマートフォン導入予定ユーザ、スマートフォン関連ビジネスを行うベンダーの事業計画、マーケティングを支援するため、市場調査等にもとづくスマートフォン市場の分析や中期予測を行っております。導入構築ワーキンググループでは、スマートフォン導入予定ユーザへの導入支援、アプリケーション開発ベンダーへの開発支援を目的に、各種ガイドラインの策定等を行っております。 ■ スマートフォンの定義仕様が公開された汎用的なOSを搭載し、利用者が自由にアプリケーションを追加して機能拡張やカスタマイズできる携帯電話およびPHS ■ メンバー
ソフトバンクモバイル（◎）、日本マイクロソフト（●）、アイコン、伊藤忠テクノソリューションズ、インテル、ウィルコム、エス・ケイ、NECカシオモバイルコミュニケーションズ、NTTアドバンステクノロジ、NTTドコモ、沖電気工業、カシオ計算機、クアルコムジャパン、KDDI、サムソン電子、シーイーシー、シマンテック、シャープ、ジャパン２１、東芝、東芝ソリューション、トレンドマイクロ、ノキア・ジャパン、日立製作所、富士ソフト、富士通、ベーステクノロジー、マカフィー、三菱総合研究所、ユナイテッドコミュニケーションサービス、ユニアデックス、リックテレコム ■ 主な成果
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